防犯住宅

防犯住宅

住まいの防犯対策

被害現場

ドロボー被害に逢うと

防犯住宅市場

犯罪の増加とともに
設計事務所や建設会社の皆様にとって
ゾッとするような、課題がみつかりました。

住まいの防犯といえば、
警備会社によるセキュリティを連想しますが、

泥棒に侵入されてからの
警備会社の対応だけでいいのでしょうか？

①		被害に遭うには、被害に遭うだけの理由がある

②		単に物の被害だけでなく、心の傷を負ってしまう事がある

③		単なる設備や、建物だけの防犯では不充分

泥棒に入られてから、ではなく
入られないように対策を講じておく必要があります。
改めて、住宅建築を
防犯という側面から見直してみる時期に来ているように思われます。

日本防犯住宅協会の柴山氏の監修の元、
住宅の防犯について、まとめてみました。

防犯対策には、三つの観点からチェックが必要です。

泥棒は、対策がされていない建物、対策が不十分な家を狙ってきます。
絶対に安全な家はできませんが、
弱点を一つずつ減らしてゆき、被害に遭う確率を減らすことができます。
建物だけではなく、
さらに、人の生活習慣・地域環境という観点からも防犯対策を実施し、
被害に遭う確率を減らし、
バランス良く、
暮らしやすい総合的な防犯対策が必要とされています。

>> 住まいの防犯対策　全文

一度、ドロボー被害に逢うとこうなる

>> ドロボー被害に逢うと　全文

被害現場

破戒しやすい勝手口から侵入された被害現場

一度だけでなく、何度も被害に遭い引越しする事に

標準窓ガラスだけで簡単に侵入されてしまった現場

バルコニーの仕切り板を壊して、隣室から侵入された現場

窓格子がついているから大丈夫と思っていたが、侵入された現場

>> 被害現場　全文

間違いだらけの防犯対策

警備会社と契約しているから大丈夫？

番犬がいるから大丈夫という大間違い

ピッキング対応の鍵だから大丈夫？

面格子や雨戸があるから大丈夫？

うちの窓は網入りガラスだから大丈夫？

>> 間違いだらけの防犯対策　全文

防犯対策事例集

		被害に遭った事があり、もう二度と遭いたくない

		リフォームするなら一緒に防犯対策したい

		近所に泥棒が入り、自分の家が心配

		離れて暮らす老齢の親が心配

		子どもの安全が心配

		留守がちなので、家が心配

		警備会社と契約しているが、会社事務所が心配

>> 防犯対策事例集　全文

柴山式防犯診断は、こんな感じで行います。

所要時間は60分～90分程度です。
（ただし、現場状況により臨機応変ですので、
目安として下さい）
どの様な防犯対策が必要かは、
地域や住宅はもちろん、
相談を頂く方の防犯意識によって、全く異なります。
事前に不安な内容や、
防犯に対する要望等をお聞きします。

>> 柴山式防犯診断　全文

「防犯住宅」市場の創設と拡大ビジョン　将来(2016年)

建築系
防犯住宅
市場
約100億円

2010年には
3,400億円規模の
リフォーム市場
ポテンシャルがあり
2016年には更に
拡大が見込まれる

警備・設備系
防犯住宅
(ホームセキュリティ)
約1,833億円

2010年には06年度比
27％増の2,322億円と
予想される

>> 防犯住宅市場　全文

CP認定制度　CP-C認定制度

CPマーク

CP認定制度とは、「優良住宅用開きとびら錠等の型式認定に関する規程」に基づく型式認定制度のことで、昭和55年に警察庁が認定し、同年、財団法人全国防犯協会連合会に移管されました。同規程を満たす「防犯性能の高い建物部品」は、型式認定され、CP認定製品と呼ばれ、同連合会が交付する青色系の「CPマーク」を貼付することが認められます。
（Crime Prevention：防犯）

>> CP認定防犯建物部品　全文

名称

日本防犯住宅協会

住所

〒454-0815　名古屋市中川区長良町5－103番地
TEL 052-363-7014
FAX 052-363-7032

会長　

柴山明輝ひろき

>> All About

日本防犯住宅協会　会長
ＮＰＯ安心ネットワーク理事
株式会社防犯住宅　代表取締役社長

=略歴=

1958年		名古屋市生まれ。建材販売会社の家に育つ。
		東京経済大学卒業後、トーヨーサッシ（現トステム）に入社
		営業・商品企画を経て、34歳で父親の会社を引き継ぎ、社長就任。
		事務所が防犯対策を講じていたにもかかわらず、3度侵入被害に遭った事。友人の奥様が、侵入被害に遭ったことで心に傷を負い、不眠症になってしまった事から、本格的に防犯対策を研究する。
2005年		独自に開発した、日本初、人・建物・地域環境をトータルで防犯診断する「柴山式防犯診断書」を、ビジネス専門情報誌大手日経ＢＰ社が採用する。
2008年		防犯性の高い住宅と被害にあわない生活習慣の普及を目指す日本防犯住宅協会を設立し、会長に就任。

これまでに大手の警備会社・ハウスメーカー・建材メーカーはじめ、150社以上の企業、埼玉、新潟、愛知の自治体がこの防犯診断を学ぶ。
防犯対策の啓蒙のため、メールマガジン「チョコぼー通信」を５年以上配信中。